外国の旅行会社と取引した場合の注意

海外に行くとき、日本の航空会社を利用することもあれば海外の航空会社を利用することもあります。よく言われるのは飛行機の中でトラブルがあった時どの国の法律が適用されるかです。日本国内であれば、何県上空を飛行していたときとのことで判断されたりすることがあるようですが、海外において、どこの国の上を飛んでいたからその国の法律が適用されることはあまり無いでしょう。航空会社の国のものが適用されると言われています。

東京からアメリカに行く時でも日本の航空会社なら日本の法律、アメリカの航空会社ならアメリカの法律となるのです。外国の旅行会社を利用した時においては、基本的にはその国の法律や仕組みに準じることになります。ただしその会社が日本で正式に支店を出し、日本での登録を済ませている場合は日本の法律が適用される場合があります。海外で信用されている会社が必ずしも日本で登録をしているとは限らないので、利用時には注意が必要です。

まずは取引条件があります。日本なら一定期日前にキャンセルを申し出れば全額返金、一切費用がかからないなどがありますが、そうならないような国もあります。そして、その会社を利用してトラブルが起きたとき、それを対応してくれる窓口などがあまりありません。あったとしても莫大な費用が必要になったりして、それなら泣き寝入りしたほうが良いこともあります。ホームページのドメインにJPと入っていても日本の会社とは限らないので、それだけでは判断しないようにします。